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■　発表論文 「生活重視の思想と生活情報」、第四回情報文化学会、名古屋、金城学院大学、(単独発表) in 『情報文化学会　第4回全国大会講演予稿集』、pp5−12、1996.11.2、ISSN 1341−593X 「エントロピー」で表現される情報概念をシステムの内部構造で生じている動態運動パターンとして理解しながら、社会文化システム論での情報概念を検討する。特にコミュニケーションの形成過程に注目しながら、主観的現実の非交換可能性を情報社会の中で生じている情報文化現象として再認識するための議論を提起する。1950年代から生活向上を課題にした生活学が課題にした生活情報から1980年代の余暇時間の享受を課題した生活情報の理解は、社会経済学が国民経済から生活経済へのパラダイム変化と合い重なる。しかし、生活思想から考えるならこれらの生活情報、生活様式の時代的な変化も一元化された流れとして理解される。 「阪神大震災以後の生活情報発生の調査と生活情報構造分析」 in 『情報文化学会 第5回全国大会講演予稿集』、東京工業大学、1997.11 pp20−23、ISSN 1341−593X 阪神淡路大震災時に新聞に記載された生活情報を伝統的な社会情報分析方法を活用しながら行い、異なる形態の生活情報があることを示す。 「生活情報構造モデルと生活情報史観」in 『社会・経済システム学会1997年 第16回大会報告要旨集』、関西大学、1997.11 pp3−6 生活構造の観念形態として生活情報がある。生活情報は生活構造・機能のパターであり、それぞれの社会、文化、文明の形態によって規定されている。精神分析の理論を背景にしながら、生活情報の構造モデルを提案し、阪神大震災の生活情報調査のデータ分析の理論的根拠を与える。 「シソ−ラス検索による新聞情報の分析方法とその批判」 in 『第３回日本社会情報学会大会発表要旨集』、東京大学、1998.10、pp52−55 当時、新聞記事をデジタルデータベース化するシステムが導入されていた。日経や朝日がそのシステム化を終え、毎日が阪神大震災の1年前に導入した。毎日新聞データベースを検索する情報処理システム（シソーラス検索）について紹介し、伝統的な新聞情報の分析方法を前提にしながら、検索エンジンを活用して新聞情報の分析方法を議論し提案する。 「社会システム論的生活構造論学説史批判と現代生活情報論の科学性批判」 in 『社会・経済システム学会 1998年 第17回大会報告要旨集』、京都精華大学、1998.10、pp3−6 勤労者の生活権を社会政策的立場から擁護するために戦前、戦中に展開された生活構造論と、戦後にその社会思想を継承し研究された生活システム論の理論的背景を述べながら、高度情報化社会での生活構造論の課題を検討する。さらに吉田民人が展開した生活空間論を援用し、生活情報論の基本的理論を提案する。社会行為に関するパーソンズ・松原図式へフロイト精神分析の無意識や慾慟の行動概念を取り入れた吉田民人の生活空間論よって慾慟も生活行為論の範疇に包含される。著者はその吉田民人の解釈した行為概念を三次生活情報の概念に取り入れた。 「生活情報パタ−ン移行現象と情報文化パラダイム」in 『情報文化学会 第6回全国大会講演予稿集』、明治大学、1998.11、pp32−35、ISSN 1341−593X 全文検索を使いデジタル新聞情報を調査、分析するための統計処理の方法について述べる。この分析を進めるために新しく導入した概念や統計的方法の説明、「検索データの信憑性」を評価するための検証方法、「相対的重要度変化グラフ」の意味、「情報量変化傾向・記事件数割合」の意味について述べた。それらの概念に基づくデータ処理の結果から、震災に関連する一次から二次生活情報のパターンを導き出した。この発表の課題は、伝統的な生活構造論や生活システム論から導かれる生活情報がもつパターンと阪神震災時のパターンの違いを説明することであった。本来考えられる発生パターンを取らない、例えばボランティアに関する情報などの説明が必要であった。それらのパターンの移行現象は、生活文化の構造が変化することによって生活情報の発生状況は変化することを示し、震災に関連する生活情報の移行現象を理解することで、都市型の生活構造とその生活情報の変化を推測することが可能になった。 「阪神大震災時の住民情報の分析」in 『日本災害情報学会 1999年 研究発表大会』、東北大学、1999.10、pp121−130 住民の発行する生活情報紙の性質を理解するために、情報紙の情報源、初動情報日、情報発信日数、情報活動日数の概念を提案し、それらの要素の評価方法について述べる。災害時の住民情報紙は、緊急性の高い第一期住民情報(一次生活情報)、復旧のための第二期住民情報（一次と二次生活情報）と復興のための第三期住民情報（二次生活情報）と大きく三つに分類できた。震災時の住民情報の分析方法の提案とそれらの性質の分類を示し、今後の災害情報のために活用することが可能であることを述べる。 「阪神大震災時の風呂に関する新聞情報の信憑性分析」　in 『日本社会情報学会第4回大会 報告論文集』、関西大学、1999.10、pp12−13 シソーラス検索を活用しながら新聞情報の分析を行う場合の分析方法の問題点を批判的に分析し、信憑性を高めるための方法について提案する。 「阪神大震災で問われた情報文化の原点」　in 『情報文化学会第7回全国大会 講演予稿集』、東京大学、1999.11、pp29−36、ISSN 1341−593X 災害情報の危機管理のあり方を示した大阪箕面市の住民情報紙「Wanted」の発行活動を調査しながら、情報紙の形成過程、発行過程、消滅過程の意味を理解する。災害外情報の危機管理は地域の生活文化を豊かにすることによって形成することが出来るという実例を示した。 「生活構造論から考察される生活情報と生活情報史観の概念について」　in 『情報文化学会論文誌』、1999.11、第6巻1号　pp. 57−63、ISSN 1340−6531 生活情報の概念は生活行為論、生活構造論、生活システム論、生活空間論の学説史を踏まえ、確立してきた。特に吉田民人の生活空間論を援用しながら、古典的な社会システム論の意識主義を批判的に展開し、生活情報の人間社会学的理解を確立した。 ”ON THE EVOLVING FORM OF THE “NEWSLETTERS” BY RESIDENTS AND THE SOCIAL SYSTEM OF THE RISK MANAGEMENT OF DAILY LIVING INFORMATION”, in Eighth International Symposium on Natural and Technological (Hazards 2000), 2000.5, pp116−117 邦訳 「住民情報紙の発生形態の分析と生活情報の危機管理の社会システムについて」Hazard 2000 国際シンポジウム、2000.5 住民情報紙の分析方法と分類方法等々のこれまでの研究成果を国際学会で発表する。 住民生活情報紙を構成する４の要素（情報源、初動情報日、情報発信日数、情報活動日数）があり、その要素を使い住民情報紙を分析すると、緊急性の高い第一期住民情報紙(一次生活情報)、復旧のための第二期住民情報紙（一次と二次生活情報）と復興のための第三期住民情報紙（二次生活情報）と大きく三つに分類できる。その分類の形態を使い住民の要請によって第一期から三期の情報紙の性質に変容進化する姿を分析する。それらの情報紙の形成、進化と消滅の過程のもつ意味が問われる。 「阪神大震災時の風呂に関する新聞生活情報の分析」 in 『龍谷大学経済学論集』 第40巻第1号、2000.6、pp141−153 豊かな生活を営んでいる社会では、健康衛生管理は重要な生活条件となっている。阪神大震災後、風呂の設置に対する生活要求が非常に大きくクローズアップされた。つまり震災時の風呂情報は第一期住民情報として位置付けられた。記事の文字数と風呂情報量から風呂情報量を導き、それぞれの量の統計分析を試みた。風呂情報の経年変化から一次生活情報としての経年変化傾向を見つけ出した。 「阪神大震災時の心に関する生活情報の分析から」　in 『情報文化学会 第8回全国大会 講演予稿集』、聖学院大学、2000.11、pp43−46、ISSN 1341−593X 震災直後に精神科に入院した患者が大量に発生した。また、新聞情報の分析からも「こころ」に関する情報が多量発生していた。都市生活の災害時には「こころ」の問題を併用することが経験的に理解されていたが、その関係が生活情報量と入院患者数の相関から理解できる。その原因は何か。そこに大きな都市生活のあり方と災害時の危機管理のあり方が問われている。 「阪神大震災時の住民情報分析(2) - 第一期住民情報の統計的分析とその特徴について -」　in 『日本災害情報学会 第2回研究発表大会 予稿集』、大宮ソニックスシティ、2000.11、pp60−79 震災時の住民情報誌に含まれていた生活情報量を情報源（情報発信主体）、初動情報日（情報発信初動日）、情報発信日数、情報頻度（情報発信の平均間隔日数）の四つの要素を再定義し、当時の住民情報紙に関するそれらの要素を調査し分析しながら、緊急性の高い第一期住民情報、生活復旧に関する第二期住民情報、社会復興を課題にした第三期住民情報の特徴を分類した。それらの要素を統計的な分析方法に乗せるための検討を重ねた。 「新聞情報デ−タベ−スの分析方法の成立条件について」in『金蘭短期大学研究誌』、第31号、2000.12、pp203−214、ISSN 0287−0487 デジタル社会情報の豊富に存在する情報化社会では、これらのデータを活用することで社会・生活情報の調査や分析が可能となる。その方法を確立するためには、デジタル社会情報に関する統計学的方法が成立する理論的条件を決定しなければならない。そしてそれらの統計量の信憑性を検定する方法も考えなければならない。ここでは実際に阪神大震災の新聞情報の調査の経験を基にして、デジタル情報の統計的処理に関する基本的な議論を行った。 「阪神大震災での生活情報の調査・分析から生活情報の構造についての研究」　課題番号09680437　平成9年度〜12年度科学研究費補助金 基礎研究(c)(2)　研究成果報告書、2001.3、A4　132p 阪神淡路大震災に関する生活情報の調査を行った。対象は新聞情報と住民紙の震災情報である。この調査と平行しながら、生活構造論、生活システム論、生活空間論などの学習から生活情報の分析の理論的背景を考察した。生活情報を理解するために、一次生活情報、二次生活情報、三次生活情報の概念を提起、またその社会構造の中で理解するために生活情報史観を提案。震災直後から復旧、復興に掛けて必要とされた生活情報の質と量を統計的に分析し、それらの生活情報の構造モデルから理解を深めた。また、生活情報の安全管理や危機管理のあり方にもその概念を活用し、住民主体の生活文化こそが生活情報の危機管理を可能にすることを、フィールド調査のデータから導く。 「生活情報の構造とその文化形態」2001.10、　pp62−73、 片方善治監修 『 -情報文化学会創立10年記念出版- 情報文化学ハンドブック』、森北出版株式会社 情報文化学会は10周年を記念して代表的な投稿論文を本の中に記載した。アメリカ機能主義、日本生活システム論の学説を批判的に展開しながら生活情報の構造分析を試みる。阪神大震災の生活情報を調査しながら提案してきた一次生活情報、二次生活情報、三次生活情報の理論的背景、発生論的解釈（生活情報史観）などの新しい概念について述べる。 （片方善治監修） Considering the developmental form of the nature of resident-generated newsletters published durirng the Kobe Earthquake and their social necessity -To construct a risk management system that sensibly relates to living information- 邦訳 「阪神大震災時に発行された生活情報の質的変化とその社会的必要性に関する調査とその分析」 千里金蘭大学紀要、第9号(通番43号)　2012.12 pp83-91 2011年3月11日の東日本大震災の罹災地での支援物資の供給活動は､完全ではないにしろ、1995年1月17日の阪神淡路大震災時の経験を活かして行われた｡すべての災害に共通する課題として､これまで災害時に必要な支援物資やその情報に関する正しい理解が問われてきた。したがって、今後も発生し続ける震災に対して､生活情報の危機管理を作るためにも､この調査とその分析が出来る限り多くの人々に読まれることを期待し英文にした｡ 1995年から始まった住民情報に関する調査研究の成果は､すでに国内の学会や国際学会で報告してきた｡この論文はそれらの研究報告の要約を報告したものである｡

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